用語解説

先物取引とは|特徴・リスクなどをわかりやすく解説


先物取引とは、将来の決められた期日に、取引開始時に約束した数量と価格で、特定の金融商品等を売買することを約束する取引を指します。

本記事では、先物取引の仕組みや特徴、注意点などを詳しく解説します。

OANDA証券では先物取引をサービスとして提供していません。
本記事は先物取引に関する一般的な知識を提供することを目的としています。

先物取引とは

ここでは、先物取引の概要を以下の内容に分けて解説します。

  • ・意味
  • ・先物取引の種類
  • ・仕組み

意味

先物取引とは、将来の決められた期日に、取引開始時点で決められた数量と価格で、特定の金融商品等を売買することを約束する取引のことです。

取引開始時点では約束のみであり、実際の受け渡しは将来行われます。

取引開始時点で現物や購入に必要な資金の全額を保有している必要はありません。

そのため、手元にない投資対象でも売りから取引が可能です。

先物取引は、価格変動がある商品でも受け渡し前に価格を決められるため、価格変動を避けるための手段(リスクヘッジ)にもなります。

先物取引の種類

先物取引の種類(取引対象となる原資産)は、主に以下の通りです。

  • ・株価指数
  • ・債券
  • ・商品(原油、ガソリン、電力、大豆、トウモロコシなど)
  • ・貴金属(金、銀、白銀、パラジウムなど)
  • ・金利

仕組み

先物取引の仕組みは、下図の通りです。

先物取引の仕組み

まず、取引日には売買の「約束だけ」を交わします。

ここで決める内容は以下の通りです。

  • ・何を(原資産)
  • ・いくらで(約定価格)
  • ・どれだけ(数量)
  • ・いつ(決済期日)

そして、約束の期日(満期日)が来たら、約束通りの内容で売買を行います。

上の例を用いて説明すると、売買当日の原資産のレートは40万円でした。

しかし、30万円で売買する約束をしていたため、買い手は30万円で買えます。

40万円の原資産を30万円で買えるため、買い手の利益は10万円です。

逆に、40万円の原資産を30万円で売るため、売り手の損失は10万円です。

この例とは反対に、期日までに原資産が値下がりした場合は、買い手の損失となります。

以上は、期日(満期)を迎えた場合の解説ですが、約束した期日よりも前に反対売買(転売、買い戻し)することも可能です。

先物取引と信用取引の違い

先物取引と信用取引の違いは、あらかじめ資金や取引対象の現物を準備しなければならないかどうかです。

準備を要するものが信用取引、要しないのが先物取引です。

信用取引は、証券会社から資金や有価証券を借りて取引を行います。

これらの資産を借りているため、借り賃を支払う必要があります。

株式の信用取引では、買いで入る場合は「お金を借りて株式を買う」ため、買方金利を支払います。

売りで入る場合は「株を借りて売却する」ため、株のレンタル費用として貸株料を支払います。

先物取引では、このような資産の貸し借りを伴いません。

先物取引は「現在でなく将来に売買をする約束」なので、取引開始時点で現金や有価証券等を持っていなくても構いません。

しかし、期日までに必要な資産を用意するか、または反対売買をする必要があります。

先物取引の特徴

先物取引には、主に以下の4つの特徴があります。

  • ・売りからも取引できる
  • ・差金で決済できる
  • ・取引できる期間が決まっている
  • ・取引では証拠金が必要

売りからも取引できる

先物取引では「売りから入る(取引を始める)」ことが可能です。

売りから入る場合は、相場が下落することで利益を得られます。

株式投資の信用取引でも、売りから取引を始められます。

信用売りでは株式を借りるため貸株料がかかりますが、先物取引では貸株料は発生しません。

差金で決済できる

差金決済とは「取引開始時に現物や現金の受け渡しをせず、反対売買による差額の授受で決済する決済方法」のことです。

差金決済の特徴として、上述の「売りからも取引できる」以外にも、レバレッジ取引ができる特徴があります。

差金決済については「差金決済(さきんけっさい)」の記事で詳しく解説しています。

取引できる期間が決まっている

先物取引は、長期的に保有できる株式投資とは異なり、取引できる期間が決まっていることも特徴の1つです。

期間内であればいつでも売買できますが、期限が来れば自動的に決済され損益が確定します。

取引では証拠金が必要

先物取引では取引開始時に売買代金の全額は必要ありませんが、証拠金と呼ばれる担保の用意が必要です。

レバレッジ効果を活用することで、証拠金に対して大きな金額の取引が可能になります。

例えば想定元本50万円に対し5万円の証拠金で取引ができる場合は、レバレッジは最大10倍になります。

また、レバレッジの倍率は商品や時期によって異なるため事前に確認が必要です。

先物取引のリスク

先物取引のリスクは以下の4つが挙げられます。

  • ・元本は保証されていない
  • ・損失が大きくなる可能がある
  • ・システム障害が発生した場合に取引に影響を及ぼすことがある
  • ・追加の証拠金が必要になる場合がある

元本は保証されていない

多くの金融商品と同様に、先物取引は元本が保証されません。

投資は余剰資金で行うのが鉄則です。

生活資金など、失ってはいけない資金でトレードをするのは避ける必要があります。

損失が大きくなる可能がある

先物取引では、レバレッジを使って自己資金の何倍もの金額で取引が可能です。

このため、相場の変動によって大きな利益が出ることもあれば、大きな損失が出ることもあります。

システム障害が発生した場合に取引に影響を及ぼすことがある

先物取引に限りませんが、システム障害により取引に影響を及ぼすことがあります。

取引業者のシステムや通信回線等に障害が発生した場合には、情報の配信が遅延したり、取引が中断あるいは停止したりする可能性があります。

追加の証拠金が必要になる場合がある

損失が拡大することで、資金が不足して追加証拠金(追証)が必要となる場合があります。

また、証拠金を追加しても、さらに損失が膨らむリスクもあるため注意が必要です。

追加証拠金(追証)の差入れ期日は、各証券会社によって異なります。

【まとめ】先物取引とは|特徴・リスクなどをわかりやすく解説

先物取引とは、将来の決められた期日に、取引開始時に約束した数量と価格で、特定の金融商品等を売買することを約束する取引を指します。

購入に必要な資金の全額を保有している必要はなく、売りから始めることも可能です。

先物取引は信用取引と異なり、資産の貸し借りを伴わないため、売りから入る場合も貸株料などのコストがかかりません。

しかし、レバレッジの仕組みにより損失が拡大するリスクなどもあるため注意が必要です。

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