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【2025年】ユーロ/円(EUR/JPY)の今後の見通し・予想


ユーロ(EUR)は1999年1月に導入され、ドイツやフランスなど11か国が参加しました。

その後、ユーロ採用国は増加を続けて20か国に達しています。

ユーロ圏は多数の国で構成されるため市場規模が大きく、外国為替市場でのユーロの取引金額は米ドルに次いで世界第2位です。

下のユーロ/円の長期チャートは、2003年以降の値動きを示しています。

ユーロ/円の長期チャート
出典:TradingView

2025年1月時点において、ユーロ/円は2008年以来の円安水準です。

直近では円高がやや優勢であり、円高トレンドが形成されるかどうか注目が集まります。

当記事では、2025年のユーロ/円の見通しや予想について解説します。

1.ユーロ/円(EUR/JPY)のリアルタイムチャート

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>ユーロ/円のリアルタイムチャートはこちら
>ユーロ米ドルのリアルタイムチャートはこちら

前述したように、ユーロとは、EU(欧州連合)に加盟する27ヵ国のうち、20ヵ国で使用される通貨です。
ユーロを法定通貨として採用している20ヵ国は、ユーロ圏と呼ばれます。

 
ユーロを使用している国(ユーロ圏) ユーロを使用していない国
オーストリア、ベルギー、キプロス
エストニア、フィンランド、フランス
ドイツ、ギリシャ、アイルランド
イタリア、ルクセンブルク、マルタ
オランダ、ポルトガル、スロバキア
スロベニア、スペイン、リトアニア
ラトビア、クロアチア
デンマーク
ブルガリア
チェコ
ハンガリー
ポーランド
ルーマニア
スウェーデン

EU(欧州連合)に加盟しているデンマークやブルガリアなどは、国民の支持を得られないなどの理由から、ユーロを法定通貨として採用していません
ユーロ圏ではないものの、モンテネグロやコソボといった国では、ユーロを導入しています。

ユーロは、ECB(欧州中央銀行)によって管理されています。
政治や経済情勢などが異なる様々な国をまとめなければならないという、難しい舵取りをECBは担っているのです。

2.ユーロ/円の今後の見通し・予想

2025年のユーロ/円の見通しを考えるために、2024年の動きを振り返ります。

【2024年】ユーロ/円の振り返り

ユーロ/円の日足チャート
出典:TradingView

上の日足チャートは、2024年のユーロ/円の動きを示しています。

年初から7月にかけて、円安の展開でした。
この要因として、日本とユーロ圏の金利格差が指摘されています。
下のグラフは、欧州中央銀行(ECB)と日銀の政策金利の推移を示したものです。

欧州中央銀行(ECB)の政策金利推移

日本の政策金利推移

ユーロ圏の政策金利は2022年7月から上昇を始めた一方、日本の利上げは2024年3月以降です。
金利が高い通貨を保有すると金利収入が増えるため、市場参加者は金利が低い通貨よりも高い通貨を選好する傾向にあります。
これを受けて、ユーロ/円は円安が進んだ模様です。

しかし、2024年7月にユーロ/円は円高に転じ、その後はレンジ相場で推移しています。
ユーロ圏は政策金利を引き下げている一方、日本は引き上げ傾向にあり、これを反映したと考えられます。

ユーロ/円は引き続き金融政策に注目

2025年も引き続き、ECBと日銀の金融政策に注目です。

ECBの要人やユーロ参加各国の中銀総裁は、2025年も政策金利が引き下げられる旨を示唆しています。

それに対して、日銀は政策金利を徐々に引き上げる意向です。

政策金利はインフレが進めば上昇し、インフレが鎮静化すれば引き下げられる傾向にあります。

そこで、ユーロ圏と日本のインフレ指標を確認します。

ユーロ圏の消費者物価指数(HICP)

ユーロ圏の消費者物価指数(HICP)
>国別経済指標

ユーロ圏の消費者物価指数(HICP)は2022年半ばに頂点をつけ、その後は徐々に低下しています。

2024年以降は下落が緩やかですが、基調としては下落トレンドが継続中です。

この傾向が続く場合、2025年もユーロ圏の政策金利は下落すると予想できます。

日本の消費者物価指数(CPI)

日本の消費者物価指数(CPI)の推移
>国別経済指標

日本の消費者物価指数(CPI)は2023年初めに頂点をつけて以降、高い水準を維持しています。

しかし、上昇幅は2024年末にかけて緩やかに縮小しました。

日本の政策金利の上昇が緩やかな理由として、CPIのこの推移が影響していると考えられます。

2025年初めのCPIは上昇率がやや上振れており、これが政策金利決定にどのような影響を及ぼすか、注目が集まっています。

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3.ユーロ/円の3つの価格変動要因

ユーロ/円の主な変動要因として、3つ挙げられます。
  • ・政策金利
  • ・独仏の経済指標
  • ・各国の財政状況

政策金利

政策金利は為替レート水準や値動きに大きな影響を与えます。

ユーロ/円においても、政策金利は重要な項目です。

・ユーロ/円の長期チャート

ユーロ/円の長期チャート
出典:TradingView

・政策金利の推移

ユーロ圏と日本の政策金利推移
>国別経済指標

上の両チャートは2002年9月以降を示しており、ユーロ/円と政策金利の動きの間にある程度の関係性を見出せます。

2007年にかけて、ユーロ/円は円安が進行しました。

同時期のユーロ圏と日本の政策金利差はおおむね拡大しており、金利差の拡大が円安に影響したと考えられます。

その後、2007年のサブプライムローン問題や2008年のリーマンショックを経て、ユーロ/円は大幅な円高です。

日本とユーロ圏の政策金利も低下に転じ、政策金利差は縮小しています。

2010年代半ばのユーロ/円は大きく上下動した一方、政策金利は低位で安定しました。

ユーロ/円の値動きに関して、政策金利だけでなく他の要素も重要なことがわかります。

2022年以降、ユーロ/円は再度円安方向に進み、ユーロ圏と日本の政策金利格差も広がっています。

直近の政策金利動向を見ると、日本は引き上げ傾向であるのに対して、ユーロ圏は引き下げ方向です。

政策金利差が縮小しており、これがユーロ/円にどの程度の影響を与えるか、注目が集まっています。

独仏の経済指標

ドイツとフランスはユーロ圏内の大国であり、両国の動向がユーロ/円の動きに影響する場合があります。

一般的に、一つの国に一つの中央銀行が存在し、中央銀行は国の政策金利等を決定します。

ユーロ圏は通貨ユーロを採用する20か国で構成され、欧州中央銀行(ECB)が決定する政策金利は20か国に等しく採用されるのが特徴です。

ユーロ/円を考察する際には、ユーロ圏そのものに加えて独仏の動向の把握が必要で、ドル円などと比べて難易度がやや高い可能性があります。

例えば、債券利回りを調べる場合、各国の債券利回りを個別に調査することになります。

ユーロ/円とドイツ10年債利回りの比較
出典:TradingView

上のチャートは、ユーロ/円(上側)とドイツ10年債利回り(下側)を示しています。

全体的な形状は両者で異なるものの、詳細に比較するとトレンド方向の一致がさまざまな場面で確認可能です。

各国の財政状況

特定の状況において、ユーロ圏各国の財政状況に注目が集まる場合があります。

過去の最も重大な事例は、2009年以降のギリシャ危機です。

各国は通貨ユーロを採用・維持するにあたり、財政基準を満たす必要があります。

しかし、ギリシャは財政赤字を隠蔽し、基準を達成していませんでした。

ギリシャの不正操作が明らかになると、ユーロ圏の崩壊やギリシャの破綻が噂される事態に発展しています。

ギリシャだけでなく、財政不安を抱える国としてポルトガル・アイルランド・イタリア・スペインが挙げられ、各国の頭文字をつなげてPIIGS問題(ピッグス問題)といわれました。

2025年1月時点において、財政危機は収まっています。

しかし、何らかの理由でユーロ圏構成国の財政問題に注目が集まる場合、ユーロ/円に大きな影響を与える可能性があります。

4.ユーロ/円の過去の価格推移(2003年~2024年)

2003年~2024年の20年以上について、ユーロ/円がどのような要因で変動してきたのか確認します。

ユーロ/円の長期チャート
出典:TradingView

【2007年~2008年】
サブプライムローン問題・リーマンショック

2007年に発生したサブプライムローン問題をきっかけに、翌2008年にリーマンショックが発生。
米国の大手投資銀行リーマンブラザーズが破綻したことで、世界経済に大きな影響を及ぼしました。

この金融ショックにより、168円台半ば(2008年7月終値)だったユーロ/円は、115円台前半(2009年1月終値)まで急落しました

【2009年~2012年】
欧州債務危機(ソブリン危機・ユーロ危機)

2009年に発生したギリシャ危機(ギリシャショック)をきっかけに、スペインやポルトガルなどでも債務危機が発生。
ソブリン危機・ユーロ危機とも呼ばれ、欧州の財政問題が露呈しました。
欧州債務危機により、ユーロは通貨価値がさらに下落し、ユーロ円は円高がさらに進行しました。

【2012年~2015年】
アベノミクス

2012年に第2次安倍政権が発足し、3本の矢(大胆な金融政策・機動的な財政政策・民間投資を喚起する成長戦略)による経済政策を実施。
リーマンショックや欧州債務危機などで円高方向へ動いていましたが、大きく円安方向へ動きだしました。

アベノミクスにより、96円台前半(2012年7月末)だったユーロ/円は、144円台後半(2013年12月末)までの上昇を見せました。

【2020年~2022年】
コロナショック・ロシアウクライナ問題

2020年のコロナショック、2022年のロシアウクライナ問題等の影響により、世界のサプライチェーンに大きな混乱が生じました。

2021年以降のインフレの要因として、これらが指摘されています。

日本を除く主要国の中央銀行は、インフレ抑制のために金融を引き締めました。

この結果、日本と主要各国の金利差が拡大して大幅な円安を引き起こしています。

2020年4月終値で117円台半ばだったユーロ/円は、2024年7月に175円台半ばまで円安が進んでいます。

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6.まとめ

ユーロは1999年1月に導入され、採用国数は2024年12月時点で20か国に達しています。
2024年のユーロ/円の推移を振り返ると、前半で円安が進み、後半に円高やレンジ相場に転じたことがわかります。

2025年のユーロ/円の見通しを考えるにあたって、引き続き政策金利と消費者物価指数(CPI)の推移の把握が重要です。
その他にも為替変動要因は複数考えられ、それらにも注意を払うことが必要です。

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