S&P500とは|今後の見通し、投資信託やCFDなど運用方法を徹底比較
S&P500は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが算出・公表する米国の代表的な株価指数です。
米国を代表する主要500銘柄が選定され、米国株式市場の時価総額約80%をカバーしています。
本記事では、S&P500の特徴や投資方法などについて詳しく解説します。
S&P500の今後の見通しをすぐに知りたい方は、以下のリンクをクリックしてください。
5.【2025年】S&P500の今後の見通し
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目次
- 1.US500(米国500株価指数)リアルタイムレート
- 2.S&P500とは
- 3.S&P500の構成銘柄
- 4.S&P500の価格推移
- 5.【2025年】S&P500の今後の見通し
- 6.S&P500以外の米国を代表する3つの株価指数
- 7.S&P500に投資する3つの方法
- 8.S&P500をCFDで投資する2つのメリット
- 9.OANDA証券でS&P500のCFD取引を始める方法
- 10.OANDA証券のS&P500CFD取引に関するQ&A
- 11.【まとめ】S&P500とは|今後の見通し、投資信託やCFDなど運用方法を徹底比較
US500(米国500株価指数)リアルタイムレート
- ※スプレッドは東京サーバーコースにある通貨/銘柄はTY3のものを表示しています。それ以外はNY4のものを表示しています。
- ※オンライン本人確認を利用した場合の最短時間。混雑状況等の事情により、お時間をいただく場合もございます。
上のチャートは、S&P500を参照したCFD「US500」のリアルタイムチャートです。
チャート上では、表示時間軸の切り替え、表示範囲の変更、レートの確認などが行えます。
また、「US500(米国500株価指数)リアルタイムレート」のページでは、チャートに加えてトレードに役立つOANDA Labオリジナルツール(株価指数変化率、ボラティリティ確認ツール、米国主要経済指標、関連ニュースなど)が確認できます。
S&P500とは
S&P500とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが算出・公表する米国の代表的な株価指数です。
ニューヨーク証券取引所(NYSE)やNASDAQ(ナスダック)に上場する企業のうち、主要な500銘柄から構成されています。
単純に大型株500銘柄から選ばれるのではなく、セクター(業種)バランスを考慮して選定されます(S&P500の構成銘柄については「3.S&P500の構成銘柄」で紹介しています)。
S&P500は、米国株式市場の時価総額約80%をカバーしていることから、米国株式市場全体との関連性が強いのが特徴です。
S&P500の算出方法
S&P500は、浮動株調整後の時価総額加重平均で算出します。
- 1.浮動株(ふどうかぶ):上場銘柄の中でも市場に流通し売買されやすい株式
- 2.時価総額加重平均:各銘柄の時価総額を合計し、基準日の時価総額合計で割って算出する計算方法
簡単にまとめると、過去の時価総額と現在の時価総額を比較し、何倍成長したのかを算出する方法です。
特徴は、値がさ株(株価が高い会社)の影響を受けにくい一方で、時価総額が高い会社(大型株)の影響を受けやすい点です。
たとえば、時価総額が大きいアップルやエヌビディアの業績が悪い場合に、S&P500のパフォーマンスに影響を及ぼす可能性があります。
時に市場の全体像が反映されないという場合もあるので注意が必要です。
S&P500の構成銘柄
S&P500の構成銘柄に採用されるには、以下の条件を満たす必要があります(2025年1月現在)。
- 1.米国企業であること(海外に拠点を構えるのは可能)
- 2.時価総額が180億ドル以上あること
- 3.米国証券取引所(NYSEなど)の1つに上場している
- 4.浮動株が発行済み株式総数の50%以上あること
- 5.4四半期連続で黒字の利益を維持していること
- など
構成銘柄は、四半期ごとに銘柄入れ替えが検討されます。
時価総額が大きい(構成比率が高い)上位10社を紹介します(2025年3月5日更新)。
構成銘柄 | ティッカー | セクター |
Apple Inc. (アップル) |
AAPL | Information Technology (情報技術) |
Microsoft Corp (マイクロソフト) |
MSFT | Information Technology (情報技術) |
NVIDIA Corp (エヌビディア) |
NVDA |
Information Technology (情報技術) |
Amazon.com Inc (アマゾン) |
AMZN | Consumer Discretionary (一般消費財) |
Meta Platforms IncClass A (メタ) |
META | Communication Services (コミュニケーション・サービス) |
Alphabet Inc A (アルファベット A) |
GOOGL | Communication Services (コミュニケーション・サービス) |
Alphabet Inc C (アルファベット C) |
GOOG | Communication Services (コミュニケーション・サービス) |
Tesla Inc (テスラ) |
TSLA | Consumer Discretionary (一般消費財) |
Eli Lilly (イーライリリー) |
LLY | Healthcare (ヘルスケア) |
Broadcom (ブロードコム) |
AVGO | Information Technology (情報技術) |
※上記銘柄は、個別銘柄の取引や将来の組入れを保証するものではありません。
※業種はGICS(世界産業分類基準)セクターによる分類です。
IT大手のアップルやマイクロソフト、半導体メーカーのエヌビディアなどで構成されています。
S&P500の価格推移
出典:TradingView
上の長期チャートは2001年1月から2025年1月までを示しており、S&P500は上昇傾向だったことがわかります。
ただし、25年間にわたって上昇一辺倒だったわけではなく、少なくとも4回の大きな下落を経ています。
- ・ITバブル崩壊
- ・リーマンショック
- ・コロナショック
- ・米政策金利引き上げ・ロシアの軍事侵攻
いずれも米国経済に大きな影響を与え、株価が下落しました。
しかし、最終的にS&P500は下落前の高値を超えて上昇してきた様子がわかります。
株価の上昇は米国経済の強さを示しており、今後も同様ならば、何らかの理由で株価が下落しても時間の経過とともに回復するだろうと期待できます。
2024年の価格推移
出典:TradingView
2024年のS&P500は上下動を繰り返しつつ、上昇トレンドを維持した様子がわかります。
株価動向に関連して、市場の関心は米国の政策金利引き下げに集まり、米国経済指標の発表を受けて政策金利に関する予想が変化してきました。
2024年全体を振り返ると、米経済指標はおおむね強く、インフレ率の低下に伴って米政策金利は3回引き下げられています。
S&P500の上昇はこれらを反映したと考えられます。
【2025年】S&P500の今後の見通し
S&P500について、2025年1月時点で入手可能な情報を基に、長期見通しと2025年の見通しを下記の項目に分けて考察します。
- ・長期見通し
- ・2025年の見通し
長期見通し
S&P500は長期的に上昇する可能性が考えられます。
2001年から2024年までの24年間において、主な下落局面は4回ありました。
このうち、ITバブル崩壊、リーマンショックそして政策金利引き上げは米国内の出来事で、コロナショックとロシアの軍事侵攻は米国外のイベントが米国に影響したものです。
危機の発生源や規模の大小を問わず、米国は様々な内容に対応できることが示されました。
この中でも、リーマンショックは1929年の大恐慌以来と言われるほどの大きな影響を与えました。
しかし、米国は他国に先駆けて経済が回復しています。
過去の動きが今後も当てはまると考えるならば、将来のどこかの時点で経済が混乱しても、S&P500は株価が回復して混乱前の水準を上回ると考えられます。
2025年の見通し
2025年のS&P500に特に大きな影響を与えると考えられるのは、以下の2点です。
- ・米政策金利の傾向と米国経済
- ・トランプ大統領の経済政策
米政策金利の傾向と米国経済
米政策金利の傾向と米国経済の現状を基に考察すると、2025年のS&P500は上昇傾向だと考えられます。
米政策金利は2025年も引き下げられるとの予想が多く、これは株価にとってプラス要因です。
しかし、米経済の失速の結果として政策金利が引き下げられるなら、S&P500は上昇しない可能性も考えられます。
2024年は強い米国経済とインフレ率の沈静化が同時に達成され、政策金利の引き下げは株価上昇の根拠とみなされました。
2025年も同様の環境が続くなら、S&P500は上昇しやすいと考えられます。
トランプ大統領の経済政策
2025年1月時点で、トランプ大統領の経済政策は不明な点が多く、S&P500にとって波乱要因になる可能性があります。
米国経済にとってマイナスの結果が出る場合、S&P500は下落に向かいやすいと考えられます。
トランプ大統領の経済政策のうち、最も注目を集めている施策の1つは関税政策です。
トランプ大統領は外国との交渉において関税政策を使う旨を表明しており、米経済にとってプラスの結果となるなら株価が上昇すると考えられます。
その一方、関税の引き上げにより物価は上昇すると予想されています。
物価が上昇し、インフレ率の低下が止まり、その結果として政策金利が維持されて米国経済に変調が見られる場合、S&P500は調整局面を迎える可能性があります。
S&P500以外の米国を代表する3つの株価指数
S&P500の他に、米国を代表する株価指数を3つ解説します。
- 1.NYダウ
- 2.ナスダック指数
- 3.ラッセル指数
それぞれ詳しく見ていきましょう。
NYダウ
NYダウ(ダウ平均株価)は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが算出・公表する株価指数です。
ニューヨーク証券取引所(NYSE)とナスダック(NASDAQ)に上場する企業の中から、米国を代表する30銘柄が選定されます。
ナスダック指数
ナスダック市場には、2つの代表的な株価指数があります。
ナスダック総合指数は、ナスダックに上場する約7,000銘柄を対象に、時価総額加重平均で算出される株価指数です。
構成銘柄は、アップルやマイクロソフトなど、IT・ハイテク関連の銘柄が中心です。
ハイテクセクター全体の動向を把握するのに役立ちます。
ナスダック100指数は、ナスダックに上場する約7,000銘柄の中から、時価総額が高い上位100銘柄を対象としています。
ナスダック総合指数と同様に、時価総額加重平均で算出されます。
金融セクターの銘柄は入っておらず、ナスダック総合指数よりもIT・ハイテク関連に絞った動向を把握することが可能です。
ラッセル指数
ラッセル指数は、米国のFTSEラッセルが算出・公表する株価指数です。
対象銘柄の数を1000、2000、3000とした指数が代表的で、ラッセル2000は中小型株の動向を示す指標として注目されています。
ラッセル2000はニューヨーク証券取引所やナスダックなどに上場する銘柄のうち、上位1,001位~3,000位を対象に浮動株調整後の時価総額加重平均で算出されます。
S&P500に投資する3つの方法
S&P500は指数であり、S&P500そのものに直接投資することはできません。
一般的には、S&P500の値動きに連動する金融商品に投資を行います。
主な投資方法として、以下の3つが挙げられます。
- ・【投資方法1】インデックスファンド(投資信託)
- ・【投資方法2】ETF(上場投資信託)
- ・【投資方法3】CFD(差金決済取引)
【投資方法1】インデックスファンド(投資信託)
インデックスファンドとは、株価指数(インデックス)の値動きとの連動を目指す投資信託です。
S&P500に連動するインデックスファンドを購入する場合、S&P500の価格が上昇すればインデックスファンドの基準価額も上昇します。
反対に、S&P500が下落すれば基準価額も下落します。
元本割れ(預けた資金を下回ってしまうこと)のリスクがあることも、あらかじめ理解する必要があります。
【投資方法2】ETF(上場投資信託)
ETF(Exchange Traded Fund)は投資信託の一種で、証券取引所に上場しており、株価指数(インデックス)の値動きとの連動を目指しています。
S&P500をETFで投資するメリットは、株式と同じようにリアルタイムで売買を行える点です。
成行注文や指値注文などが利用でき、投資家の好きなタイミングで取引を行えます。
【投資方法3】CFD(差金決済取引)
CFD(差金決済取引)はFXと同様に、実際に現物を保有するのではなく、取引で発生した損益のみを受け渡す取引です。
株価指数や原油・金など幅広い商品に投資を行えます。
S&P500をCFD取引で投資するメリットは、主に以下3つです。
- 1.最大10倍までレバレッジを活用できる
- 2.ほぼ24時間取引できる(土日除く)
- 3.買いと売りの両方から利益を狙える
ただし資金効率が良い反面、大きな損失が発生するリスクもあるので注意が必要です。
また、土日を除きほぼ24時間取引を行えます。
一方で、CFD取引ではファイナンシングコストが発生します。
オーバーナイト金利とも呼ばれ、保有している買いポジションを翌日に持ち越すと、金利の支払いが発生します。
買いポジションを長期保有すると、ファイナンシングコストの累積により含み益が減少したり、含み損が拡大してしまう可能性があります。
「CFD(差金決済取引)」については、こちらの記事で詳しく解説しています。
S&P500をCFDで投資する2つのメリット
S&P500に投資するメリットは、主に以下2つあります。
- ・分散投資と同じ効果が期待できる
- ・米国を代表する銘柄で構成されている
分散投資と同じ効果が期待できる
S&P500は米国を代表する主要500銘柄が選定され、米国株式市場の時価総額約80%をカバーしています。
たとえば1つの企業業績が悪化したとしても、残りの企業業績が好調であれば、株価下落のリスクは限定的になります。
米国を代表する銘柄で構成されている
S&P500は過去20年間、上下動を繰り返しつつ、上昇トレンドで推移してきました。
今後も上昇トレンドを継続するかどうかは現時点でわかりませんが、米国経済の発展に伴って株価が上昇する可能性があります。
OANDA証券でS&P500のCFD取引を始める方法
OANDA証券でS&P500のCFD取引を始める方法は、以下の通りです。
- ・OANDA証券の口座開設を行う
- ・マイページ内にてCFD用のサブアカウントを作成する
OANDA証券の口座開設を行う
まず、OANDA証券の口座開設を行います。
口座開設をスムーズに行うためにも、以下3つのものを用意しておきましょう。
- 1.メールアドレス
- 2.本人確認書類
- 3.マイナンバー
以下のボタンをクリックすると、OANDA証券の口座開設フォームが開きます。
必要書類や口座開設のやり方については、以下の記事を参考にしてください。
>FXの口座開設のやり方【図解付き】|必要書類や審査基準も徹底解説
また、はじめから実際のお金で取引を行うのに抵抗がある方は、デモトレードから始めることが推奨されます。
デモトレードなら取引に失敗しても実際のお金が減るわけではないので、気軽にCFD取引を体験できます。
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デモトレードについて詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。
>FXのデモトレードならOANDA証券|始め方やメリット・デメリットを詳しく解説
マイページ内にてCFD用のサブアカウントを作成する
OANDA証券の口座開設後は、マイページ内にてCFD用のサブアカウントを作成します。
その後、取引プラットフォーム「MT4/MT5」をインストールし、CFD用サブアカウントに入金を行えば、取引を始められます。
CFD用のサブアカウントの作成や「MT4/MT5」のインストール、入金方法の詳しいやり方は、以下の記事を参考にしてください。
OANDA証券のS&P500CFD取引に関するQ&A
ここでは、OANDA証券のS&P500CFD取引に関するよくある質問にお答えします。
- ・S&P500のCFD取引はいくらから始められますか?
- ・S&P500のCFD取引は何時から何時まで取引可能ですか?
- ・S&P500のCFD取引は何倍までレバレッジを活用できますか?
S&P500のCFD取引はいくらから始められますか?
2025年1月現在、OANDA証券のS&P500CFD取引は、約93,000円で始められます。
必要証拠金の計算方法は、以下の通りです。
- 必要証拠金=S&P500の現在価格×米ドル/日本円の現在価格×1(最小取引単位)×10%
たとえばS&P500の現在価格を6,000ポイント、米ドル/日本円の現在価格を155円と想定します。
上記計算式に当てはめると、「6,000×155×1×10%=93,000」になります。
つまり93,000円が必要証拠金です。
CFD取引の必要証拠金について詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。
>株価指数CFDの取引を行うのに資金(証拠金)はどのくらい必要?
S&P500のCFD取引は何時から何時まで取引可能ですか?
OANDA証券のS&P500CFD取引は、土日を除く早朝8:01~翌朝6:59まで(米国東部標準時間の場合)、ほぼ24時間取引を行えます。
なお、祝日等で取引ができない場合があります。
OANDA証券のCFD取引の取引時間に関しては、以下の記事を参考にしてください。
S&P500のCFD取引は何倍までレバレッジを活用できますか?
個人口座、法人口座ともに、レバレッジ10倍まで活用できます。
OANDA証券のCFD取引の取引概要に関しては、以下の記事を参考にしてください。
【まとめ】S&P500とは|今後の見通し、投資信託やCFDなど運用方法を徹底比較
S&P500は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが算出・公表する株価指数です。
ニューヨーク証券取引所やナスダックに上場する主要な500銘柄を対象に、浮動株調整後の時価総額加重平均で算出されます。
米国株式市場の時価総額約80%をカバーしていることから、米国株式市場全体との関連性が強いのが特徴です。
OANDA証券では、S&P500のCFD取引サービスを提供しています。
CFDのメリットとして、レバレッジにより自己資金より大きな資金で売買でき、売りから取引を始められるなどの点が挙げられます。
なお、OANDA証券のCFD取引では、S&P500に加えてNYダウや日経平均株価など、世界の株価指数に投資可能です。
CFD取引をご検討の方は、以下の記事を読み進めてください。
OANDA証券での取引に興味をお持ちいただけた方は、以下のボタンから口座開設をご検討ください。
CFD(差金決済取引)を学びたい方へオススメのコンテンツ

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OANDA Lab編集部
OANDA証券株式会社が運営する「OANDAラボ」は、FX/CFDを統計学的側面で科学するメディアです。外国為替(FX)や世界の株価指数、金や原油などの商品市場に関するマーケット情報やデータ、ニュースを提供しています。
会社名:OANDA証券株式会社
所在地:東京都千代田区平河町1-3-13 CIRCLES平河町 10階
加入協会:一般社団法人金融先物取引業協会 / 日本証券業協会 / 日本商品先物取引業協会
登録番号:第一種 金融商品取引業 関東財務局長 (金商) 第2137号
問い合わせ先:お問い合わせフォームから
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