ナスダック100(NASDAQ100)とは|今後の見通しや価格推移などをわかりやすく解説
ナスダック100(NASDAQ100)とは、NASDAQ市場の約7,000銘柄(2025年1月時点)のうち、金融業を除く時価総額上位100社で構成されている株価指数です。
ナスダック100の構成銘柄には、世界をリードするIT系企業の銘柄などが多数含まれています。
本記事では、ナスダック100の詳細や今後の見通し、投資する方法などについて詳しく解説します。
目次
- 1.US100(米国100株価指数)リアルタイムレート
- 2.ナスダック100(NASDAQ100)とは
- 3.ナスダック100(NASDAQ100)の主な銘柄
- 4.ナスダック100(NASDAQ100)の算出方法
- 5.ナスダック100(NASDAQ100)の価格推移
- 6.【2025年】ナスダック100(NASDAQ100)の今後の見通し
- 7.ナスダック100(NASDAQ100)以外の米国を代表する3つの株価指数
- 8.ナスダック100(NASDAQ100)に投資する3つの方法
- 9.ナスダック100(NASDAQ100)をCFDで投資する2つのメリット
- 10.OANDA証券でナスダック100(NASDAQ100)のCFD取引を始める方法
- 11.【まとめ】ナスダック100(NASDAQ100)とは|今後の見通しや価格推移などをわかりやすく解説
●投資判断に役立つ「マーケットニュース」を随時配信 OANDA証券では、世界の株価指数、外国為替、商品市場など、幅広い市場の最新ニュースを随時配信しています。ぜひ、以下のページをブックマークしてご活用ください。 >マーケットニュース |
US100(米国100株価指数)リアルタイムレート
- ※スプレッドは東京サーバーコースにある通貨/銘柄はTY3のものを表示しています。それ以外はNY4のものを表示しています。
- ※オンライン本人確認を利用した場合の最短時間。混雑状況等の事情により、お時間をいただく場合もございます。
上のチャートは、ナスダック100を参照したCFD「US100」のリアルタイムチャートです。
チャート上では、表示時間軸の切り替え、表示範囲の変更、レートの確認などが行えます。
また、「US100(米国100株価指数)リアルタイムレート」のページでは、チャートに加えてトレードに役立つOANDA Labオリジナルツール(株価指数変化率、ボラティリティ確認ツール、米国主要経済指標、関連ニュースなど)が確認できます。
ナスダック100(NASDAQ100)とは
ナスダック100(NASDAQ100)とは、米国株式市場の1つであるナスダック(NASDAQ)が算出・公表する株価指数です。
ナスダックに上場する銘柄は、約7,000種類あります(企業数は約3500。1社から複数銘柄が上場している場合あり)。
時価総額上位100銘柄で構成されるナスダック100を見ると、ハイテク・IT関連に特化した価格動向を把握できます。
以下では、ナスダックと株価指数について解説します。
- ・ナスダックとは
- ・株価指数とは
ナスダックとは
ナスダックは米国に所在する株式市場の1つで、ニューヨーク証券取引所と並んで米国を代表する株式市場です。
ナスダックに上場する企業は、ハイテク・IT(情報技術)関連が中心です。
新興企業(ベンチャー)向けの株式市場では、世界最大の規模を誇ります。
出典:TradingView
2004年8月のナスダック100は1,300ポイント台で推移していましたが、2024年12月13日には21,780ポイントを記録しました。
およそ20年間で15倍ほどの上昇です。
長期で上昇トレンドを形成しており、今後の成長性も期待できることから、ナスダック100は投資先として注目を集めています。
ナスダックについてのより詳しい説明は「ナスダック(NASDAQ)とは」の記事でまとめています。
株価指数とは
株価指数とは、取引所全体や一定の銘柄グループの株価を指数化したものです。
株価指数を見ることで、過去の基準値から現在まで、その市場の株価がどのように上下したのかを把握することができます。
株価指数をより詳しく知りたい方は、「株価指数CFDとは」の記事をご覧ください。
ナスダック100(NASDAQ100)の主な銘柄
ナスダック100には米国を代表する銘柄が多数採用されています。
代表例は以下の通りです。
ティッカーシンボル | 銘柄名 | セクター(業種) |
---|---|---|
AAPL | Apple Inc(アップル) | Information Technology (情報技術) |
MSFT | Microsoft Corp(マイクロソフト) | Information Technology (情報技術) |
NVDA | NVIDIA Corp(エヌビディア) | Information Technology (情報技術) |
AMZN | Amazon.com Inc(アマゾン) | Consumer Discretionary (一般消費財) |
TSLA | Tesla Inc(テスラ) | Consumer Discretionary (一般消費財) |
なお、ナスダック100の銘柄は定期的(毎年12月)に入れ替えが行われ、2024年12月13日にはマイクロストラテジー、パランティア・テクノロジーズ、アクソン・エンタープライズが新たに採用されました。
一方、イルミナ、スーパー・マイクロ・コンピューター、モデルナが除外されました。
ナスダック100(NASDAQ100)の算出方法
ナスダック100は、時価総額加重平均という方法で算出されます。
時価総額加重平均は、対象となる全銘柄の時価総額を合計して、基準日の時価総額合計で割って算出します。
時価総額加重平均を用いることで、過去の時価総額から現在の時価総額がどのくらい成長したのかを把握できます。
時価総額加重平均はナスダック100以外にも、ナスダック総合指数やS&P500、日本のTOPIXなど様々な株価指数に用いられています。
ナスダック100(NASDAQ100)の価格推移
下のチャートは、2006年頃から2024年12月までのナスダック100の対数チャート(縦軸の目盛りを価格の均等幅ではなく、変化率に応じた幅に調整したもの)です。
大局的には右肩上がりに推移しながらも、局所的には大きく下落している時期もあることがわかります。
出典:TradingView
この20年でナスダック100に大きなインパクトを与えた出来事をいくつか振り返ります。
- ・2008年:リーマンショック
- ・2020年:コロナショック
- ・2022年:ロシアによるウクライナ侵攻
2008年:リーマンショック
2007年のサブプライムローン問題が尾を引き、2008年に米国の大手投資銀行「リーマンブラザーズ」が破綻しました。
これをきっかけに世界的な金融危機「リーマンショック」が発生しました。
ナスダック100は、2008年5月に約2,000ポイントで推移していたのが、同年11月には1,200ポイントを下回る水準まで下落しています。
2020年:コロナショック
2019年12月、中国で新型コロナウイルス集団感染が発生すると、翌2020年1月には世界中で感染が拡大。
世界各国で移動の制限やロックダウンを余儀なくされ、世界経済は低迷しました。
ナスダック100は、2020年2月の月初に9,000ポイント台で推移していたのが、同年3月には一時6,800ポイント付近まで下落しています。
2022年:ロシアによるウクライナ侵攻
2022年2月にロシアがウクライナに軍事侵攻を行ったことで、世界的なサプライチェーンの混乱を招き、各国で深刻なインフレが発生しました。
米国のFRB(連邦準備制度理事会)は国内のインフレを抑えるべく、ハイペースな金融引き締め(金利引き上げ)を実施。ナスダック100もそれらの影響を受け、2022年1月には16,000ポイント台で推移していたにもかかわらず、同年10月には10,000ポイント付近まで下落しました。
【2025年】ナスダック100(NASDAQ100)の今後の見通し
過去のナスダック100の推移を確認して、2025年の値動きを考察します。
- ・ナスダック100の年足チャート
- ・トランプ大統領就任年(2017年)の値動き
ナスダック100の年足チャート
出典:TradingView
上は、ナスダック100の年足チャートです。
2010年から2024年までのおよそ15年間を確認すると、上昇した年は13回、下落した年はわずか2回(2018年と2022年)です。
調査の範囲を1985年以降の40年間に広げても、下落した年は7回にとどまります。
多くの年でナスダック100は価格を上げてきました。
直近の2022年の大幅下落では、新型コロナウイルス問題が大きく影響しました。
この年は米国株だけでなく、日経平均株価も下げています。
また、チャート中ほどに3年連続で下落した部分があり、この陰線はインターネットバブル崩壊の過程で作られました。
以上のデータから、ナスダック100が大きく下げた理由を、「疾病の蔓延」「大きな不況」の2つに分類できます。
2025年に、これらに類する出来事が発生する場合、ナスダック100は下落する可能性があると考えられます。
どれも発生しない場合、過去の値動きが繰り返されるならば、上昇確率のほうが高いと考えられます。
トランプ大統領就任年(2017年)の値動き
2025年1月、第二次トランプ政権が始まりました。
そこで、トランプ大統領が前回就任した2017年の値動きを確認します。
出典:TradingView
週足で2017年を振り返ると、ナスダック100は右肩上がりの年でした。
連続で陰線を形成した時期があったものの、上昇の勢いの強さがわかります。
2025年と2017年は異なる年であるため、同じ値動きになるとは限りません。
しかし、前回のトランプ大統領就任年に経済政策への期待から株価が上昇したのは事実であり、2025年も同様の結果になる可能性があります。
ナスダック100(NASDAQ100)以外の米国を代表する3つの株価指数
ナスダック100の他に、米国を代表する株価指数を3つ解説します。
- ・1.NYダウ
- ・2.S&P500
- ・3.ラッセル2000
NYダウ
NYダウ(ダウ平均株価)は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが算出・公表する株価指数です。ニューヨーク証券取引所(NYSE)とナスダック(NASDAQ)に上場する企業の中から、米国を代表する30銘柄が選定されます。
厳正な審査をクリアして採用された優良銘柄は、「ブルーチップ」とも呼ばれます。
S&P500
S&P500は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが算出・公表する株価指数です。
ニューヨーク証券取引所やナスダックに上場する主要な500銘柄を対象に、浮動株調整後の時価総額加重平均で算出されます。
米国株式市場の時価総額約80%をカバーしていることから、米国株式市場全体との関連性が強いのが特徴です。
単純に大型株500銘柄から選ばれるのではなく、セクター(業種)バランスを考慮して選定されます。
ラッセル2000
ラッセル指数は、米国のFTSEラッセルが算出・公表する株価指数です。
対象銘柄の数を1000、2000、3000とした指数があり、最も注目されるのは2000です。
ラッセル2000はニューヨーク証券取引所やナスダックに上場する銘柄のうち、上位1,001位~3,000位を対象に浮動株調整後の時価総額加重平均で算出されます。
米国の小型株を対象としており、多くが米国内で事業を展開していることから、NYダウなどに比べて米国内の景気動向に敏感な傾向があるとされます。
ナスダック100(NASDAQ100)に投資する3つの方法
ナスダック100は指数であり、ナスダック100そのものを売買することはできません。
一般的には、ナスダック100の値動きに連動する金融商品に投資を行い、主な投資方法として以下の3つが挙げられます。
- ・【投資方法1】インデックスファンド(投資信託)
- ・【投資方法2】ETF(上場投資信託)
- ・【投資方法3】CFD(差金決済取引)
【投資方法1】インデックスファンド(投資信託)
インデックスファンドとは、株価指数(インデックス)の値動きとの連動を目指す投資信託です。
ナスダック100に連動するインデックスファンドを購入する場合、ナスダック100の価格が上昇すればインデックスファンドの基準価額も上昇します。
反対に、ナスダック100が下落すれば基準価額も下落します。
元本割れ(預けた資金を下回ってしまうこと)のリスクがあることも、あらかじめ理解する必要があります。
【投資方法2】ETF(上場投資信託)
ETF(Exchange Traded Fund)は投資信託の一種で、証券取引所に上場しており、株価指数(インデックス)の値動きとの連動を目指しています。
ナスダック100をETFで投資するメリットは、株式と同じようにリアルタイムで売買を行える点です。
成行注文や指値注文などが利用でき、投資家の好きなタイミングで取引を行えます。
【投資方法3】CFD(差金決済取引)
CFD(差金決済取引)はFXと同様に、実際に現物を保有するのではなく、取引で発生した損益のみを受け渡す取引です。
株価指数や原油・金など幅広い商品に投資を行えます。
ナスダック100をCFD取引で投資するメリットは、主に以下3つです。
- 1.最大10倍までレバレッジを活用できる
- 2.ほぼ24時間取引できる(土日除く)
- 3.買いと売りの両方から利益を狙える
ただし資金効率が良い反面、大きな損失が発生するリスクもあるので注意が必要です。
また、土日を除きほぼ24時間取引を行えます。
一方で、CFD取引ではファイナンシングコストが発生します。
オーバーナイト金利とも呼ばれ、保有している買いポジションを翌日に持ち越すと、金利の支払いが発生します。
買いポジションを長期保有すると、ファイナンシングコストの累積により含み益が減少したり、含み損が拡大してしまう可能性があります。
「CFD(差金決済取引)」については、こちらの記事で詳しく解説しています。
ナスダック100(NASDAQ100)をCFDで投資する2つのメリット
ナスダック100をCFDで投資するメリットは、以下2つあります。
- ・【メリット1】分散投資と同じ効果が期待できる
- ・【メリット2】米国を代表する銘柄で構成される
【メリット1】分散投資と同じ効果が期待できる
ナスダック100は100銘柄で構成されているので、これに投資することは、100銘柄に分散投資するのと同様の効果が期待できます。
たとえば、ある企業の業績が悪化した場合でも、他の企業の業績が良ければ、全体の株価下落のリスクを抑える効果が期待できます。
【メリット2】米国を代表する銘柄で構成される
ナスダック100は過去20年間、局所的に大きな下落がみられるものの、上昇トレンドで推移してきました。
今後も上昇トレンドを継続するかどうかは現時点でわかりませんが、ナスダック100は米国経済を代表する銘柄で構成されており、米国経済の発展に伴って株価が上昇する可能性があります。
OANDA証券でナスダック100(NASDAQ100)のCFD取引を始める方法
OANDA証券でナスダック100のCFD取引を始める方法は、以下の通りです。
- ・OANDA証券の口座開設を行う
- ・マイページ内にてCFD用のサブアカウントを作成する
OANDA証券の口座開設を行う
まず、OANDA証券の口座開設を行います。
口座開設をスムーズに行うためにも、以下3つのものを用意しておきましょう。
- 1.メールアドレス
- 2.本人確認書類
- 3.マイナンバー
以下のボタンをクリックすると、OANDA証券の口座開設フォームが開きます。
必要書類や口座開設のやり方については、以下の記事を参考にしてください。
>FXの口座開設のやり方【図解付き】|必要書類や審査基準も徹底解説
また、はじめから実際のお金で取引を行うのに抵抗がある方は、デモトレードから始めることが推奨されます。
デモトレードなら取引に失敗しても実際のお金が減るわけではないので、気軽にCFD取引を体験できます。
以下のボタンをクリックすると、OANDA証券のデモトレード用の口座開設フォームが開きます。
デモトレードについて詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。
>FXのデモトレードならOANDA証券|始め方やメリット・デメリットを詳しく解説
マイページ内にてCFD用のサブアカウントを作成する
OANDA証券の口座開設後は、マイページ内にてCFD用のサブアカウントを作成します。
その後、取引プラットフォーム「MT4/MT5」をインストールし、CFD用サブアカウントに入金を行えば、取引を始められます。
CFD用のサブアカウントの作成や「MT4/MT5」のインストール、入金方法の詳しいやり方は、以下の記事を参考にしてください。
【まとめ】ナスダック100(NASDAQ100)とは|今後の見通しや価格推移などをわかりやすく解説
ナスダック100(NASDAQ100)は、世界最大級の株式市場であるナスダック(NASDAQ)のうち、金融銘柄を除いた時価総額上位100社の銘柄で構成された株価指数です。
S&P500との違いは、ハイテク企業やIT企業などの新興企業の割合が高いことです。
ナスダック100のメリットは、世界を代表する革新的な企業に投資できることです。
OANDA証券では、ナスダック100以外にも、S&P500やNYダウなど世界の株価指数に投資できるCFD取引の提供を行っています。
CFD取引や株価指数の基礎知識は、以下のコンテンツで詳しくまとめています。
OANDA証券での取引に興味をお持ちいただけた方は、以下のボタンから口座開設をご検討ください。
CFD(差金決済取引)を学びたい方へオススメのコンテンツ

OANDAではこれからCFDを始める初心者の方向けに、豊富なコンテンツを提供しています。コンテンツを読み進めていくことで、初心者の方でもCFDをスムーズに始めることが可能です。またOANDAの口座保有者だけが使えるOANDAオリジナルインジケーターも提供しています。是非OANDAの口座開設をご検討ください。
Published by
OANDA Lab編集部
OANDA証券株式会社が運営する「OANDAラボ」は、FX/CFDを統計学的側面で科学するメディアです。外国為替(FX)や世界の株価指数、金や原油などの商品市場に関するマーケット情報やデータ、ニュースを提供しています。
会社名:OANDA証券株式会社
所在地:東京都千代田区平河町1-3-13 CIRCLES平河町 10階
加入協会:一般社団法人金融先物取引業協会 / 日本証券業協会 / 日本商品先物取引業協会
登録番号:第一種 金融商品取引業 関東財務局長 (金商) 第2137号
問い合わせ先:お問い合わせフォームから
本ホームページに掲載されている事項は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資の勧誘を目的としたものではありません。投資方針、投資タイミング等は、ご自身の責任において判断してください。本サービスの情報に基づいて行った取引のいかなる損失についても、当社は一切の責を負いかねますのでご了承ください。また、当社は、当該情報の正確性および完全性を保証または約束するものでなく、今後、予告なしに内容を変更または廃止する場合があります。なお、当該情報の欠落・誤謬等につきましてもその責を負いかねますのでご了承ください。