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週明け１４日午前の東京株式市場の日経平均株価（２２５種）は大幅反発し、上げ幅は一時７００円を超え、節目の３万４０００円を回復した。前週末の米国株が上昇したことを好感し、幅広い銘柄で買い注文が先行した。トランプ米政権が「相互関税」の対象からスマートフォンを除外すると発表し、関連業種への影響懸念が後退したことも相場を支えた。
とりわけ株価水準の高い半導体関連株が買われ、平均株価を押し上げた。前週末１１日に１０００円超下げた反動で、割安感の出た銘柄を買い戻す動きも出た。
午前終値は前週末終値比５２９円９４銭高の３万４１１５円５２銭。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は３７・０２ポイント高の２５０３・９３。
ただ米関税政策の先行き不透明感は根強く、買い一巡後に平均株価は伸び悩む場面があった。外国為替相場が前週末に比べて円高ドル安に振れる局面もあり、業績改善期待が後退した自動車など輸出関連株も売られやすかった。
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