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９日の東京株式市場はほぼ全面安の展開となり、日経平均株価（２２５種）が急落した。節目の３万２０００円を割り込み、終値は前日比１２９８円５５銭安の３万１７１４円０３銭。トランプ米政権が日本時間の午後１時過ぎに「相互関税」の上乗せ分を発動した後、下げ幅を拡大する場面があり、一時１７００円超値下がりした。米国と中国をはじめとする各国との間で貿易摩擦が激化するとの警戒感が市場に広がった。
世界の株式市場は米政権の関税政策に振り回され、乱高下が続いている。平均株価は週明け７日に２６４４円の大幅下落。８日は一転して買い戻しが入り、１８７６円の上昇だった。
９日の外国為替市場では比較的安全な資産とされる円が買われて円高ドル安が進んだ。業績が悪化するとの見方から自動車や電機など輸出関連銘柄が幅広く売られた。平均株価への影響が大きい半導体関連株も大幅に値を下げた。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は８２・６９ポイント安の２３４９・３３。出来高は２７億５１６５万株だった。
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