市場概況
◆ダウ平均: 44556.34 +10.26 +0.02%
◆S&P500: 6129.58 +14.95 +0.24%
◆NASDAQ： 20041.26 +14.49 +0.07%
18日のNY株式相場は上昇。3連休明けの取引で、主要3指数は先週末水準を挟んでもみ合ったが、引けにかけて買いが強まり、3指数がそろって上昇して終了した。ダウ平均は小幅に上昇してスタート後、226ドル安まで下落したが、10.26ドル高（+0.02％）とわずかながらプラス圏で終了。S&P500も0.25％安まで下落したが、0.25％高まで上昇し、0.24％高で終了。1月下旬に付けた取引時間中と終値の史上最高値を更新した。ハイテク株主体のナスダック総合も0.58％安まで下落後、0.07％高と小幅に上昇して終了。ダウ平均とS&P500は反発し、ナスダック総合は4営業日続伸となった。S&P500の11セクターはエネルギーの1.37％高を筆頭に、素材、公益、金融、資本財など8セクターが上昇した一方、コミュニケーションが1.26％下落し、一般消費財、ヘルスケアも1％未満の下落となった。センチメントはやや悪化。投資家の不安心理を示すVIX指数は先週末の14.77ポイントから15.35ポイントに上昇した。
先週はダウ平均が0.55％高、S&P500が1.47％高、ナスダック総合が2.58％高となり、主要3指数はそろって最高値に接近した。トランプ関税の即時発効が見送られたことや、米連邦準備理事会（FRB）が重視する2月28日発表の1月個人消費支出(PCE)価格指数の低下期待などが支援となった。関税問題に引き続き要注目となるほか、利下げ見通しを巡っては、水曜日に公表される1月28-29日開催分の米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨に要注目となる。
(小針)
Provided by
本ホームページに掲載されている事項は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資の勧誘を目的としたものではありません。投資方針、投資タイミング等は、ご自身の責任において判断してください。本サービスの情報に基づいて行った取引のいかなる損失についても、当社は一切の責を負いかねますのでご了承ください。また、当社は、当該情報の正確性および完全性を保証または約束するものでなく、今後、予告なしに内容を変更または廃止する場合があります。なお、当該情報の欠落・誤謬等につきましてもその責を負いかねますのでご了承ください。
一覧へ戻る
◆S&P500: 6129.58 +14.95 +0.24%
◆NASDAQ： 20041.26 +14.49 +0.07%
18日のNY株式相場は上昇。3連休明けの取引で、主要3指数は先週末水準を挟んでもみ合ったが、引けにかけて買いが強まり、3指数がそろって上昇して終了した。ダウ平均は小幅に上昇してスタート後、226ドル安まで下落したが、10.26ドル高（+0.02％）とわずかながらプラス圏で終了。S&P500も0.25％安まで下落したが、0.25％高まで上昇し、0.24％高で終了。1月下旬に付けた取引時間中と終値の史上最高値を更新した。ハイテク株主体のナスダック総合も0.58％安まで下落後、0.07％高と小幅に上昇して終了。ダウ平均とS&P500は反発し、ナスダック総合は4営業日続伸となった。S&P500の11セクターはエネルギーの1.37％高を筆頭に、素材、公益、金融、資本財など8セクターが上昇した一方、コミュニケーションが1.26％下落し、一般消費財、ヘルスケアも1％未満の下落となった。センチメントはやや悪化。投資家の不安心理を示すVIX指数は先週末の14.77ポイントから15.35ポイントに上昇した。
先週はダウ平均が0.55％高、S&P500が1.47％高、ナスダック総合が2.58％高となり、主要3指数はそろって最高値に接近した。トランプ関税の即時発効が見送られたことや、米連邦準備理事会（FRB）が重視する2月28日発表の1月個人消費支出(PCE)価格指数の低下期待などが支援となった。関税問題に引き続き要注目となるほか、利下げ見通しを巡っては、水曜日に公表される1月28-29日開催分の米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨に要注目となる。
(小針)
Provided by
DZH Finacial Research
「投資を面白く、投資家を笑顔に」をスローガンに、株式や為替など様々な金融マーケットの情報を提供。
豊富な経験を持つエキスパートが多数在籍し、スピーディー且つオリジナルな視点からの情報をOANDA Labに配信しています。
会社名：株式会社ＤＺＨフィナンシャルリサーチ
所在地：東京都中央区明石町8番1号 聖路加タワー32階
商号等：【金融商品取引業者】投資助言業/【登録番号】関東財務局長（金商）907号
本ホームページに掲載されている事項は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資の勧誘を目的としたものではありません。投資方針、投資タイミング等は、ご自身の責任において判断してください。本サービスの情報に基づいて行った取引のいかなる損失についても、当社は一切の責を負いかねますのでご了承ください。また、当社は、当該情報の正確性および完全性を保証または約束するものでなく、今後、予告なしに内容を変更または廃止する場合があります。なお、当該情報の欠落・誤謬等につきましてもその責を負いかねますのでご了承ください。
