ROA（総資産利益率）とは｜重要な理由などを具体例を用いてわかりやすく解説
ROAとは総資産利益率のことで、企業が「総資産をいかに効率的に利用して利益を上げたか」を表す指標です。
本記事では、ROAが重要とされる理由や注意点などを、わかりやすく解説していきます。
※OANDA証券では株式取引をサービスとして提供していません。本記事は株式取引に関する一般的な知識を提供することを目的としています。
目次
- １．ROA（総資産利益率）とは
- ２．ROA（総資産利益率）で分かること
- ３．ROA（総資産利益率）に関する注意点
- ４．ROA（総資産利益率）に関するQ&A
- ５．【まとめ】ROA（総資産利益率）とは｜重要な理由などを具体例を用いてわかりやすく解説
ROA（総資産利益率）とは
ROA（総資産利益率）の意味や計算式、具体例を解説します。
- ・意味
- ・計算式
- ・具体例
意味
ROAとはReturn On Assetsの略称で、日本語では総資産利益率のことです。
企業が「総資産（現金や在庫、土地や機械設備など）をいかに効率的に利用して利益を上げたか」を表す指標です。
算出に使われる「利益」としては一般的に純利益が用いられますが、営業利益、経常利益が用いられる場合もあります。
計算式
ROAの計算式は、下図の通りです。
貸借対照表（BS）の総資産に対して、損益計算書（PL）の純利益がどれくらいあったかの割合を求めます。
具体例
例えば、ある企業の総資産が1億円、純利益が1,000万円の場合、ROAは以下の通りに計算されます。
- ROA = 1,000万円 ÷ 10,000万円 × 100 = 10%
ROA（総資産利益率）で分かること
企業は株主が出資した資金や、借り入れた資金を何らかの資産（設備投資など）に変え、それを基に利益を追求します。
ROAが高い企業は、そうした資産を効率良く使用（稼働）して、利益を出していると考えることができます。
一方、ROAが低い場合、資産を有効活用できていない可能性があり、経営に改善の余地があると判断されることがあります。
ROA（総資産利益率）に関する注意点
ROA（総資産利益率）は、業界特性（業種や事業モデル）に左右される場合があります。
例えば、工場などの大規模な設備投資が必要な資本集約型の業界では、ROAが低くなりやすい傾向があります。
一方で、あまり設備投資を必要としないIT系などの業界では、ROAが高くなりやすい傾向があります。
このことから、ROAだけではなく他の指標と組み合わせて判断することが推奨されます。
なお、過去からの推移を比較すると、経営効率や収益性の変化が読み取れます。
ROA（総資産利益率）に関するQ&A
ROA（総資産利益率）に関するよくある質問に回答していきます。
- ・ROAの目安はありますか？
- ・ROEとROAの違いは何ですか？
ROAの目安はありますか？
業種や企業の規模によって異なりますが、一般的には5%前後が優良な経営を行う企業であると判断する目安とされます。
5％を超えていれば、比較的に経営効率が良いとされ、5％を下回ると経営効率が悪い可能性が示唆されます。
ROEとROAの違いは何ですか？
ROAは貸借対照表の「総資産」に対する純利益の割合を示すのに対し、ROEは貸借対照表の「自己資本」に対する純利益の割合を示します。
ROAは企業が保有する現金や建物、土地、機械といった総資産を効率的に使えているかを、ROEは株主が出資したお金を効率的に使えているかを表します。
【まとめ】ROA（総資産利益率）とは｜重要な理由などを具体例を用いてわかりやすく解説
ROAとは総資産利益率のことで、企業が総資産（現金や在庫、土地や機械設備など）をいかに効率的に利用し利益を上げたかを表します。
ROAが高い企業は、資産を効率良く使用して利益を上げていると考えることができます。
一般的には5%前後が優良経営の1つの目安とされ、5％を超えていれば経営効率が良く、5％を下回ると経営効率が悪い可能性が示唆されます。
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