ビットコイン（BTC）とは｜特徴・メリット・デメリットなどをわかりやすく解説

---

ビットコイン（BTC）とは、インターネット上の商取引で用いられる、代表的な暗号資産（仮想通貨）の1つです。

ブロックチェーン技術の導入や非中央集権システムの採用など、様々な特徴があります。

本記事では、ビットコインの特徴やメリット、デメリットなどをわかりやすく解説します。

• 目次

• １．ビットコイン（BTC）とは
• ２．ビットコイン（BTC）の特徴
• ３．ビットコインの使用事例（用途）
• ４．ビットコインのメリット
• ５．ビットコインのデメリット
• ６．ビットコインの推移・歴史
• ７．ビットコインの将来性
• ８．ビットコインに関するQ&A
• ９．【まとめ】ビットコイン（BTC）とは｜特徴・メリット・デメリットなどをわかりやすく解説

ビットコイン（BTC）とは

ビットコイン（Bitcoin、BTC）は、インターネット上の商取引で用いられる、代表的かつ一番最初に生まれた暗号資産（仮想通貨）です。

2008年にサトシ・ナカモト氏による論文（ホワイトペーパー）が発表され、2009年に理論が実現化し、流通が始まったとされています。

ビットコインは電子的な記録の中のみに存在するデジタル通貨であり、実物のコインや紙幣は流通していませんが、決済手段としても利用できます。

ビットコインはProof of Work（PoW）という独自の仕組みにより、口座の残高や入出金などの履歴の正しさを証明しています。

ビットコイン（BTC）の特徴

ビットコイン（BTC）の特徴は、以下の通りです。

• ・ブロックチェーン技術を使用している
• ・非中央集権（発行主体が存在しない）
• ・供給量が限られている

ブロックチェーン技術を使用している

ビットコインの取引履歴は、ブロックチェーン技術によって記録されています。

ブロックチェーンとは「取引履歴を暗号技術で連結させる技術」のことです。

取引履歴は世界中に散在する検証者（ノード）によって検証されるため、改ざんや破壊が極めて困難です。

ブロックチェーンは現在「本人確認・不動産取引・電力取引・宅配サービス」などの、あらゆる場面での活用が期待されています。

非中央集権（発行主体が存在しない）

ビットコインの特徴は「非中央集権」であることです。

法定通貨にとっての国、電子マネーにとっての企業のような、特定の発行主体が原則存在しません。

発行・管理する主体が存在せずに成り立つ理由は、ブロックチェーン技術による「相互検証」によって透明性が確保されているためです。

供給量が限られている

ビットコインの供給量（通貨発行量）は、約2,100万BTCと上限が定められています。

上限を定める理由は、通貨の希少性を保つことで、値崩れを防ぐためです。

ビットコインでは4年ごとにマイニング報酬を半分に削減（半減期）しています。

マイニングとは、前述の相互検証に協力することで、新たに採掘された（生まれた）ビットコインを得られる可能性がある行動のことです。

この半減期により、新たにビットコインが生成される速度が減り、供給が制限され、価格に影響を及ぼすと考えられています。

報酬のBTCの量が半分になっても、BTC自体の価値が2倍になれば、得られる報酬の価値は変わりません。

実際に、過去3回の半減期（2012年・2016年・2020年）の後は、半年以内に価格が2倍以上に上昇しています。

ビットコインの使用事例（用途）

ビットコインの使用事例（使用用途）を一覧にすると、以下の通りです。

• ・ネットショッピングでの決済
• ・実店舗での決済
• ・個人間の送金
• ・国際送金
• ・投資・資産運用
• など

決済と送金については、いずれも従来の手段より手数料が安くなることがメリットです。

一方で、いずれも対応している店舗・企業・個人が限られていることがデメリットです。

投資・資産運用において、ビットコインは投資先の1つに数えられます。

ビットコインのメリット

ビットコインの主なメリットは、以下の通りです。

• ・決済手数料がほとんど必要ない
• ・多くの暗号資産（仮想通貨）、法定通貨と交換ができる
• ・個人間で取引ができる

決済手数料がほとんど必要ない

ビットコインの決済手数料は、従来の決済手法と比較して大幅に安くなるとされています。

例えば買い物での決済の場合、一般的にクレジットカードでは2～5％程度、電子マネーでは2～4％程度の決済手数料がかかります。

しかし、ビットコインであれば状況にもよりますが決済手数料は1％以下とされています。

銀行送金や国外送金による、送金手数料についても、安くなる可能性があります。

多くの暗号資産（仮想通貨）、法定通貨と交換ができる

ビットコインは世界共通で使える暗号資産（仮想通貨）であるため、他の多くの仮想通貨や国家が発行する法定通貨と交換可能です。

2021年9月にはエルサルバドル、2022年4月には中央アフリカがビットコインを法定通貨に採用しており、国全体でビットコインが使える事例も増えています。

個人間で取引ができる

ビットコインは個人間で直接取引が行える点もメリットの1つです。

通常、海外送金は銀行を通じて行われ、手数料は高く、タイムラグが発生することがあります。

一方、ビットコインの場合、インターネット環境があれば直接相手に送金できます。

一般的な銀行送金と比べると手数料も抑えられ、短時間で取引が完了するため、より効率的な価値の移転が可能です。

ビットコインのデメリット

ビットコインの主なデメリットは以下の通りです。

• ・価格変動が激しい
• ・決済手段としては使いにくい
• ・スケーラビリティの問題がある

価格変動が激しい

ビットコインは価格変動が激しい傾向にあり、相場の急騰や急落が高い頻度で起こっています。

相場が急落した場合、時価評価額が大きく減ってしまう可能性があります。

ただし、価格変動性（ボラティリティ）が大きいことには、短期的な売買により大きな利益を上げやすいという側面もあります。

決済手段としては使いにくい

法定通貨と比較すると、ビットコインは決済手段としては使いにくいのが現状です。

毎日の価格変動が激しいため、日常的な決済手段としてはリスクが高いことが指摘されています。

また、過去の専門者会議では「ビットコイン建ての取引が主流になることは、ハイパーインフレ国などを除けば考えにくい」と評価されています（2016年、東大・日銀共催コンファレンス「フィンテックと貨幣の将来像」より ）。

スケーラビリティの問題がある

ビットコインにはスケーラビリティ問題があります。

スケーラビリティ問題とは、ブロックチェーンのうち、1つのブロックに記録できるデータ量の上限に達した際に、処理速度の低下や手数料の高騰などが起きる問題です。

ビットコインは1ブロックあたりの取引処理数に制限があり、利用者が増加すると処理が遅くなる傾向にあります。

このため、手数料の高騰やトランザクション（取引処理）の遅延が生じることがあります。

ビットコインの推移・歴史

ビットコインの推移や、代表的な出来事を振り返っていきます。

• ・【2008年】サトシ・ナカモトの論文
• ・【2010年】ビットコイン・ピザ・デー
• ・【2011年】マウントゴックス事件
• ・【2017年】ビットコインキャッシュの誕生
• ・【2020年】最高値を更新
• ・【2024年】ビットコイン現物ETF承認

【2008年】サトシ・ナカモトの論文

2008年10月、「Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System」と題した論文がサトシ・ナカモトによって発表されました。

この論文は、ビットコインという分散型デジタル通貨の概念を提唱し、二重支払い問題の解決策をブロックチェーン技術を通じて示しました。

この論文発表がビットコインの起点とされています。

【2010年】ビットコイン・ピザ・デー

2010年、フロリダ在住のプログラマーが10,000BTCで2枚のピザを購入。

これがビットコインの初めての取引として記録されています。

当時の10,000BTCは約41ドル相当でしたが、現在では数億ドル規模の価値となっています。

【2011年】マウントゴックス事件

2011年、当時では世界最大級の暗号資産（仮想通貨）取引所のマウントゴックス（MTGOX）がハッキングにより、多額のビットコインを喪失する事件が起こりました。

この事件はビットコインのセキュリティに対する信頼を大きく揺るがす事件となり、仮想通貨の取引所におけるセキュリティ強化の必要性を改めて認識させました。

【2017年】ビットコインキャッシュの誕生

2017年、ビットコインはスケーラビリティ問題の解決策として、ハードフォーク（分岐）を行い新しい仮想通貨ビットコインキャッシュ（BCH）が誕生しました。

この分岐により、ビットコインの取引速度が向上し、トランザクション手数料の改善が図られました。

ビットコインキャッシュは、ブロックサイズの拡大を通じて決済速度が向上し、ビットコイン本来の利用目的である「決済手段」としての価値を強化しました。

【2020年】最高値を更新

2020年、ビットコインは新型コロナウイルスの影響で世界経済が混乱する中、デジタル資産としての魅力が再評価され、12月には最高値を更新しました。

機関投資家の参加や、ペイパルなどの大手企業によるビットコイン導入もこの急激な価格上昇を後押ししたと考えられます。

ビットコインは投資先としての信頼性を高め、デジタルゴールドと呼ばれるほどの存在感を確立しました。

【2024年】ビットコイン現物ETF承認

ビットコイン現物ETF（上場投資信託）が正式に承認され、投資家のアクセスが大幅に向上しました。

この承認により、従来の金融市場との連携が強化され、ビットコインへの投資がより一般的かつ容易になりました。

また、規制当局による透明性の確保と市場の健全性が強調され、投資家の信頼感が高まる1つの要因となりました。

ビットコイン現物ETF（上場投資信託）承認により、仮想通貨全体のさらなる成長が期待されています

ビットコインの将来性

ビットコインは、暗号資産（仮想通貨）の代表格です。

発行上限が2,100万枚と決められており、希少性を持つ「デジタルゴールド」としての価値が期待されています。

近年では、現物ETF（上場投資信託）の承認や、政府や企業の決済手段の採用などが広がりつつあり、その実用性も高まっています。

特に、国境を越えた送金や、インフレ対策としての資産保有手段として注目されています。

一方で、環境負荷や価格変動が大きく投機的な側面も強いなどの課題も存在します。

ビットコインの将来性は多くの可能性を秘めており、今後の動向に注目です。

ビットコインに関するQ&A

ビットコインに関するよくある質問は、以下の通りです。

• ・ビットコインはどこで買えますか？
• ・ビットコインのプルーフオブワークとは何ですか？
• ・ビットコインのマイニングとは何ですか？
• ・ビットコインのハードフォークとは何ですか？
• ・ビットコインのハードフォークで派生した仮想通貨は？

ビットコインはどこで買えますか？

ビットコインは暗号資産（仮想通貨）の「販売所」か「取引所」で購入できます。

ただし、金融庁や財務局に登録されている業者かどうかを事前に確認することが推奨されます。

令和7年2月28日時点の登録業者は、以下のリンクより確認できます。

金融庁：暗号資産交換業者登録一覧

ビットコインのプルーフオブワークとは何ですか？

ビットコインのプルーフオブワークとは、マイニング作業によって取引を検証・承認する仕組みのことです。

膨大な量のマイニング作業によって、その履歴が正しいことを証明します。

英語では「Proof of Work」と記し、一般的に「PoW」と省略されます。

履歴を改ざんするためには、改ざんしたいブロック以降の全てのブロックの再計算を行う必要があり、再計算を行う間にも新しく正しい計算が追加されていくため、改ざん者はそのスピードも上回る必要があります。

ビットコインのマイニングとは何ですか？

ビットコインにおけるマイニングとは、一般的に直近の取引を記録・検証する作業を指します。

マイニングの作業に成功したマイナー（採掘者）は、所定の報酬を受け取れます。

膨大な計算作業が必要となるため、マイニングマシンと呼ばれるコンピューターを用いて行うのが一般的です。

国内外問わず、マイニングを事業とする企業も存在します。

ビットコインのハードフォークとは何ですか？

ハードフォークとは、一般的に既存のブロックチェーンから新しいルールで分岐し、独立した仮想通貨が誕生することを指します。

ビットコインの場合、プロトコル（基本ルール）の重要な変更（アップデート）の際に起こります。

変更後は互換性がなくなり、元のチェーン（ビットコイン）と新しいチェーンがそれぞれチェーンを形成します。

ビットコインからハードフォークして生まれた代表的な仮想通貨として、ビットコインキャッシュ（BCH）があります。

ビットコインのハードフォークで派生した仮想通貨は？

ビットコインのハードフォークにより派生した仮想通貨で、代表的なのはビットコインキャッシュ（BCH）です。

その他に、「ビットコインゴールド（BTG）」「ビットコインダイヤモンド（BCD）」「ライトニングビットコイン（LBTC）」なども存在します。

【まとめ】ビットコイン（BTC）とは｜特徴・メリット・デメリットなどをわかりやすく解説

ビットコイン（Bitcoin）とは、暗号資産（仮想通貨）の代表格として知られる銘柄です。

ブロックチェーン技術を用い、中央管理者が存在せず、供給量が約2,100万BTCに限定されている点などが特徴です。

4年ごとにマイニング報酬が半減する、希少性が高まる工夫が施されています。

決済手数料が安く、国境を越えた送金が容易というメリットがある一方で、価格変動が激しく、決済手段としての普及は限定的というデメリットがあります。

OANDA証券では、ビットコインなどの用語も含め、仮想通貨に関する基礎知識を、以下のコンテンツでわかりやすく解説しています。

また、マーケットに関する最新情報を「マーケットニュース」で毎日配信しています。

OANDA証券での取引に興味をお持ちいただけた方は、以下のボタンから口座開設をご検討ください。

---

本ホームページに掲載されている事項は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資の勧誘を目的としたものではありません。投資方針、投資タイミング等は、ご自身の責任において判断してください。本サービスの情報に基づいて行った取引のいかなる損失についても、当社は一切の責を負いかねますのでご了承ください。また、当社は、当該情報の正確性および完全性を保証または約束するものでなく、今後、予告なしに内容を変更または廃止する場合があります。なお、当該情報の欠落・誤謬等につきましてもその責を負いかねますのでご了承ください。

---