先週金曜日(2024年10月18日)のドル円動向振り返り
ドル円は円高が進行。
朝から深夜にかけて、ドル円は円高がおおむね優勢でした。
夜に米国で住宅着工件数と建設許可件数が発表され、市場予想より弱い結果でした。
この時間帯の米10年債利回りは低下しており、ドル円は円高の展開です。
深夜に円高の動きが収まると、横ばいに転じて1週間の取引を終えました。
なお、日本で消費者物価指数(CPI)が発表され、市場予想比でやや高い数字が示されました。
発表直後のドル円は大きな反応を示さなかったものの、その後に円高が進みました。
また、ボスティック米アトランタ連銀総裁が発言し、インフレ率が上昇すればFRBは積極的に行動する旨が報じられています。
本日(2024年10月21日)のドル円チャートテクニカル分析
(チャートは2024年10月21日7時のもの。「OANDA_Order_Book_JP」を表示)
「オーダーブック」を見ると、147円台前半から150円台半ばにかけて買い注文が厚いです。
現在値周辺を含む広い範囲で発注されており、買い意欲の強さがわかります。
その中でも、149円台後半の買い注文が厚いです。
レジスタンスライン付近で発注されており、これが注目されている模様です。
その一方、150円台半ばの売り注文が特に厚いです。
レジスタンスラインよりも少し円安の水準で発注されており、これを意識した注文の可能性があります。
また、149円台前半の売り注文も特に厚いです。
サポートライン付近に位置しており、これに着目した注文だと考えられます。
「オーダーブック」の詳細は、以下よりご確認下さい。
>オーダーブックをMT4/5に表示するインジケーター「OANDA_Order_Book_JP」はこちら
>Web版オーダーブックはこちらから
ドル円と他の通貨ペアとの相関分析
(画像は2024年10月21日7時のもの)
過去24時間の相関関係を見ると、ドル円と強い相関関係だったのは豪ドル円です。
ユーロ円やポンド円とも相関関係でした。
その一方、強い逆相関関係だったのはユーロドルです。
ポンドドルとも逆相関関係でした。
相関性分析ツールは、以下よりご確認下さい。
>相関性チェックツール
米ドル、円を含む主要8通貨の通貨強弱分析
(画像は2024年10月21日7時のもの)
過去24時間の通貨強弱分析を見ると、直近で最も強い通貨は円、最も弱い通貨はカナダドルです。
円はゼロを挟んで上下動し、夜から深夜にかけてプラス幅を広げました。
ドルはマイナス幅を緩やかに広げる展開で、この傾向は未明まで継続しました。
通貨の強弱チャートは、以下よりご確認下さい。
>通貨の強弱チャート
今週のドル円の注目材料
21日(月)23:00(米国)9月景気先行指標総合指数(前月比)
22日(火)23:00(米国)10月リッチモンド連銀製造業指数
23日(水)22:45(カナダ)カナダ銀行 政策金利
23日(水)23:00(米国)9月中古住宅販売件数(前月比)
23日(水)23:00(米国)9月中古住宅販売件数(年率換算件数)
23日(水)27:00(米国)米地区連銀経済報告(ベージュブック)
24日(木)21:30(米国)前週分失業保険継続受給者数
24日(木)21:30(米国)前週分新規失業保険申請件数
24日(木)22:45(米国)10月サービス部門購買担当者景気指数(PMI、速報値)
24日(木)22:45(米国)10月総合購買担当者景気指数(PMI、速報値)
24日(木)22:45(米国)10月製造業購買担当者景気指数(PMI、速報値)
24日(木)23:00(米国)9月新築住宅販売件数(前月比)
24日(木)23:00(米国)9月新築住宅販売件数(年率換算件数)
25日(金)8:30(日本)10月東京都区部消費者物価指数(CPI、生鮮食料品除く)(前年同月比)
25日(金)19:30(ロシア)ロシア中銀政策金利
25日(金)21:30(米国)9月耐久財受注(前月比)
25日(金)21:30(米国)9月耐久財受注・輸送用機器除く(前月比)
25日(金)23:00(米国)10月ミシガン大学消費者態度指数・確報値
またUSD/JPY(米ドル/日本円)リアルタイムチャートは、以下よりご確認下さい。
>USD/JPY(米ドル/日本円)リアルタイムレート
Published by
OANDA Lab編集部
OANDA証券株式会社が運営する「OANDAラボ」は、FX/CFDを統計学的側面で科学するメディアです。外国為替(FX)や世界の株価指数、金や原油などの商品市場に関するマーケット情報やデータ、ニュースを提供しています。
会社名:OANDA証券株式会社
所在地:東京都千代田区平河町1-3-13 CIRCLES平河町 10階
加入協会:一般社団法人金融先物取引業協会 / 日本証券業協会 / 日本商品先物取引業協会 / 日本投資者保護基金
登録番号:第一種 金融商品取引業 関東財務局長 (金商) 第2137号
問い合わせ先:お問い合わせフォームから
本ホームページに掲載されている事項は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資の勧誘を目的としたものではありません。投資方針、投資タイミング等は、ご自身の責任において判断してください。本サービスの情報に基づいて行った取引のいかなる損失についても、当社は一切の責を負いかねますのでご了承ください。また、当社は、当該情報の正確性および完全性を保証または約束するものでなく、今後、予告なしに内容を変更または廃止する場合があります。なお、当該情報の欠落・誤謬等につきましてもその責を負いかねますのでご了承ください。